【研究報告】生活者意識調査調査2016

都市生活者意識調査2016分析編

目次
第1章 本研究の目的
第2章 都市生活者の暮らし向きと消費
第3章 都市生活者のワークライフ・バランスと家庭生活
第4章 都市生活者とコミュニティ
第5章 都市生活者の社会意識
第6章 都市生活者の情報行動
第7章 まとめ

本研究の位置づけ
公益財団法人ハイライフ研究所では創設以来、「都市生活者のよりよい生活の実現」を目的に都市生活研究を行なってきている。「都市生活Jとは、高度に産業化した社会での現代のライフスタイルと定義される。戦後わが国では、経済の発展と産業の高度化により、都市機能が整備され、モノの普及も相まって豊かな生活が実現されてきた。生活環境と個人の2つの側面で“都市化”が進行し、めまぐるしく変化する現代の生活環境の中で、都市生活者のライフスタイルは変化し続けており、 都市生活研究の重要性が高まっていると考えられる。財団が行なう研究は、現状分析や問題点の指 摘の域にとどまらず、持続可能な都市居住の実現に導くための方向性の提示や示唆までを広く世の中に発信し、社会に貢献していくことを目標にしている。
当財団では、平成28年度~平成29年度の2年間にわたり、下記2つをメインテーマとして研究しています。
一つが「次世代高齢者研究:変化し続ける高齢者意識の研究~世代や年代の差異がもたらすもの~」、もう一つは「近未来消費研究:高齢化と人口減に伴う、消費行動変化の研究 ~消費を小売業の未来~」です。
どちらも超高齢社会を前提とした研究であり、これらの研究のための基礎データを得る2つの調査を実施しました。
一つは毎年実施している定例の「都市生活意識調査」で、東京30㎞圏内に在住の満13歳~79歳の一般男女1,350人を標本とした訪問留置調査、もう一つは「次世代高齢者調査」で、東京30㎞圏内の51歳~75歳の一般男女500人を標本とした訪問留置調査です。
本報告書は、上記2つのうちの「生活者意識調査」の調査結果を解説したものです。

調査研究体制
櫻井 隆治 公益財団法人ハイライフ研究所 代表理事 副理事長
藤原 豊   公益財団法人ハイライフ研究所 執行理事 専務理事
福與 宜治 公益財団法人ハイライフ研究所 主任研究員
水嶋 敦  自由学園最高学部教授
丹野 俊明 株式会社行動科学研究所特別顧問
生方 純一 公益財団法人ハイライフ研究所事務局長

 

都市生活者意識調査2016データ編

目次

◆調査要領
◆標本構成
◆調査結果の概要 
◆ライフステージ別にみた都市生活者
◆世帯年収別にみた都市生活者
(付)アンケート票

調査研究体制
櫻井 隆治 公益財団法人ハイライフ研究所 代表理事 副理事長
藤原 豊   公益財団法人ハイライフ研究所 執行理事 専務理事
福與 宜治 公益財団法人ハイライフ研究所 主任研究員
水嶋 敦  自由学園最高学部教授
丹野 俊明 株式会社行動科学研究所特別顧問
生方 純一 公益財団法人ハイライフ研究所事務局長

 

■2016年度研究報告
http://www.hilife.or.jp/wordpress/?p=13956

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